当サイトを閲覧いただきありがとうございます。 本記事は「囚人のジレンマ」について解説します。
ゲーム理論の中で最も有名な問題であり、個人の合理的な判断が全体にとって最悪の結果を招くという、社会のあちこちに潜んでいる構造を鮮やかに描き出します。
囚人のジレンマの設定
2人の容疑者AとBが別々の部屋で取り調べを受けています。2人は相談できません。
検察官は各囚人に以下の取引を持ちかけます。
- 2人とも黙秘（協力）した場合：証拠不十分で2人とも懲役1年
- 2人とも自白（裏切り）した場合：2人とも懲役5年
- 一方だけが自白した場合：自白した方は釈放、黙秘した方は懲役10年
| Bが黙秘 | Bが自白 | |
|---|---|---|
| Aが黙秘 | A:1年 / B:1年 | A:10年 / B:釈放 |
| Aが自白 | A:釈放 / B:10年 | A:5年 / B:5年 |
なぜ裏切りが「合理的」なのか
Aの立場で考えてみましょう。
Bが黙秘する場合：Aが黙秘すれば1年、自白すれば釈放。→ 自白の方が得。 Bが自白する場合：Aが黙秘すれば10年、自白すれば5年。→ 自白の方が得。
Bがどちらを選んでも、Aにとっては自白した方が得です。Bにとっても全く同じ構造なので、Bもまた自白が合理的です。
その結果、合理的な2人は共に自白し、懲役5年ずつになります。
しかし、2人とも黙秘していれば懲役1年で済んだのです。個々人にとって合理的な選択が、全体として見ると最良の結果を逃してしまう。これが囚人のジレンマの核心です。
日常に潜む囚人のジレンマ
囚人のジレンマの構造は至る所に存在します。
価格競争：2社が値下げ合戦をすると、両社の利益が減ります。しかし相手だけ値下げしたら自社は客を失う。だから自分も値下げせざるを得ない。
軍拡競争：互いに軍備を増強すると、安全保障は変わらないのにコストだけが増える。しかし一方だけ軍縮すると、軍縮した側が不利になる。
環境問題：各国がCO2削減コストを避けたいと考えると、誰も削減しない。しかし全員が削減しなければ地球全体が被害を受ける。
これらは全て「自分だけ協力すると損をする」という構造を持っており、囚人のジレンマと同じです。
繰り返しゲームで変わる結果
一回きりの囚人のジレンマでは裏切りが合理的ですが、同じ相手と何度もゲームを繰り返す場合は話が変わります。
1980年代にロバート・アクセルロッドが行った有名なコンピュータ大会では、「しっぺ返し戦略（Tit for Tat）」が最も優秀な成績を収めました。この戦略は単純で、最初は協力し、以降は相手が前回やったことをそのまま返すだけです。
つまり、相手が協力すればこちらも協力、相手が裏切ればこちらも裏切る。「目には目を」の精神です。
繰り返しゲームでは「将来の報復」があるため、短期的な裏切りの利益よりも長期的な協力の利益が上回ります。これは人間社会で信頼関係や評判が重要な理由とも通じています。
制度で解決する
現実社会では、囚人のジレンマは法律や契約、規制といった制度によって解決されることが多いです。
カルテル（企業同士の価格協定）は違法ですが、それは放っておくと企業が囚人のジレンマに陥って消費者に不利な結果になるのを防ぐためです。国際条約や環境規制も、各国が囚人のジレンマに陥るのを防ぐ仕組みと言えます。
つまり、人間は囚人のジレンマの構造を理解したうえで、「裏切りが損になるルール」を自ら設計することで克服してきたわけです。
社会的ジレンマの関連パラドックス
囚人のジレンマと同じく個人の合理的行動が集団の不利益を招く関連パラドックスです。
まとめ
本記事は「囚人のジレンマ」について解説しました。如何だったでしょうか。
個人の合理性と集団の合理性が一致しないという構造は、人間社会の至る所に存在しています。このジレンマの存在を知っているだけでも、社会の問題の見え方が変わってくるのではないでしょうか。
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